調査項目表

お客様が望んでいた調査結果とは違った真実が浮き彫りとなることも多々あります。

しかし、多くのお客様は真実を知ることができたと前向きに捉え、調査結果が起因となって前へと進んで行かれます。

私共にできることは、調査によって真実を明らかにし、お客様へお伝えすることです。

浮気・不倫

恋人や夫婦間には、どうしても付きまとってしまう浮気や不倫の問題。思い過ごしや勘違いであることも多いようですが、生活を共にする男女間では、疑うことに明確な根拠が無いことも多いようです。

共にする時間が多いのであれば、他人が気付けないほど些細な変化を感じ取れるのは当然なのかもしれません。


ご存知な方も多いかと思いますが、浮気や不倫などが元となる離婚裁判の場合、不貞の証拠が有ると無いとでは慰謝料や養育費、生活費等の金銭の授受に差が出てきます。

離婚までは考えないという方からのご依頼も多くありますが、再発防止に大きな効果があることは明確です。

もちろん不倫相手には慰謝料請求ができます。

また、慰謝料に調査費用を付け加えて請求することもできます。


不倫が原因で離婚裁判に挑むのであれば、被害者にとって有利な武器となるのは"不貞の証拠"ですので、弁護士と相談の後、証拠が必要と助言を受けたために調査を行うことがほとんどのようです。

必要な証拠が何なのかを把握している場合は、調査を行った後に証拠を持って弁護士と相談する方も少なくありません。

関係修復、離婚裁判…どういった選択をしても不貞の証拠というものが必要となってきます。

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婚前・信用

婚約相手の家庭事情、会社内での立場や評判、交友関係、異性関係(風俗通い等も含む)を調査依頼されるお客様は多く、それだけ重要であり、慎重になるべき一面なのだと感じされられます。


相手方から聞く職業や家庭事情などに矛盾点があるため、真実なのか否かをはっきりさせたい…

両家の顔合わせの時には相手方のことを深く聞くことができずにいたものの、やっぱり最低限は事前に把握しておきたい…

など、それぞれの想いがあります。


実は離婚経験があった…

隠し子がいた…

大手企業に勤めていると信じていたら違っていた…

他にも婚約している相手がいた…

数多くの調査で様々な結果が浮き彫りとなってきましたが、今後一生を共にするパートナーだからこそ、事前の準備として調査を行い、安心を確実なものとするのは正しい選択なのかもしれません。

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雇用・社員

社員の不正によって倒産まで追い込まれてしまった…勤務態度が悪い社員のために会社の評判が大きく下がってしまった…という話は珍しくないほど、社員1人1人は会社の看板とも言えるほどの存在です。


過去の調査では、雇用前の申告内容と異なる経歴や資格等が発覚した事もありました。

また、外回り時にほとんど職務を全うしていない…会社名の入った社用車で乱雑な運転をして周囲の車に迷惑をかけていた…などの調査結果も非常に多くあります。


会社のイメージは1人の社員の行いで大きく左右されるため、内定を出す前に申告内容を確認したい…昇給を決定する前に勤務態度を確認したい…など、依頼される企業様が多いのは"雇用調査・社員調査"が世の常識となりつつあるためのようです。

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ストーカー

昨今、老若男女問わず起こりえるストーカー問題が重要視されるようになり、多くのメディアに取りあげられる機会が増えました。

それでも現状では法的整備が行き届かず、警察の介入が難しいケースが多々見受けられます。

現在のストーカー規制法は、基本的に以下の8つに該当しなければ、効力を発揮できません。

  1. 交際や面会の要求をされる
  2. 乱暴な言動をされる
  3. 被害者の行動を監視していると告げられる
  4. 無言電話やFAXを送ってくる
  5. 見張られたり、待ち伏せされる。付きまとわられる。
  6. 汚物や動物の死骸等が送られてくる
  7. 著しく名誉を害する発言
  8. 性的羞恥心を害する言動、文書、図書を送ってくる

※6〜8は方法や罪の意識の有無に関係なく、繰り返すとストーカー規制法に該当します。

これらの証拠を一早く収集すれば、警察の介入も望めます。

重大な事件に発展してしまう前に一度ご相談ください。

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いじめ対策

一言にいじめと言っても内容はそれぞれで、いじめている者がやっていないと言えば証拠がない限り、なかなか覆すことは難しいのが現実です。


いじめを受けた経験から、大人になっても傷が癒えず、その後の社会生活に影響を及ぼすことも少なくありません。

そのストレスから精神疾患に陥ることさえ懸念されます。


調査によっていじめの現場を証拠として撮影し、学校や警察、いじめを行っていた相手など、用途次第で様々な突破口を作ることができます。


いじめに苦しむ家族や知人を救い出すには様々な方法があると思います。再発防止も視野に入れつつ正しい対応を行うために、確実な証拠で解決へと向かえるようサポートさせて頂きます。

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家出・失踪

調査スタッフの経験上、捜索対象者が行方不明となってから時間が経過するほど、発見できる確率も大きく下がります。

行方不明から間も無くご依頼を頂き、捜索が始まるまでの時間が短いほど発見できる確率は高いという弊社統計もあります。

捜索時間が短ければ、当然ながら捜索費用も小さいといったメリットもあります。


時間経過と共に薄れる人の記憶力や情報の正確さ、最後の足取り地点など様々な要素が重なるため、どの視点からも早急な対応が重要な鍵となるのです。


万が一、ご家族やご友人が急に音信不通になったり、行方不明となってしまった場合は、早急に対処しなければなりません。

発見できる可能性は時間の流れと共に薄れていきますので、万が一の場合はご連絡頂ければスピーディーに対応させて頂きます。

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いたずら・嫌がらせ

弊社スタッフにも昔、住宅や家族へのいたずら、嫌がらせを経験した者がおります。

些細な嫌がらせから始まり、気にせずに放置しておくと自然とエスカレートしていき、最終的には精神的ストレスで病気にまでなってしまった家族の方もいらっしゃるそうです。

それほど深刻化するケースは珍しいのかもしれませんが、ご相談を頂いている件数を考えると、どこにでもあり誰にでも起こりえる大人同士の"いじめ"であり、早急に対応しなければならないことなのだと思えます。


敷地内へのゴミのポイ捨てや落書き、立ち小便などの被害をご相談頂くことが多く、ほとんどの場合、不特定多数ではなく特定人物が行なっているといった弊社統計も調査によって明確になっています。


迷惑行為を行う人物は、発覚することはないだろうと考えているためか罪の意識を持っておらず、迷惑行為自体が"癖"となっており、証拠を元に注意を受けた時に初めて反省するようです。


お困りの際は一度ご相談ください。

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盗聴

発見される盗聴器の数は年間28,000個を超え、販売数は400,000個、設置増加数は約32,000個という目を疑う数字が専門業者の調査で明らかになっています。

盗聴電波を確認すると、全国ワースト3位は、東京、埼玉、神奈川という結果も出ているそうで、発見数の33%は一般家庭、19%はホテル、9%はオフィスと、多くは一般家庭に設置されていることが判ります。

仕掛けるのは、配偶者や恋人、ストーカー、盗撮・盗聴マニア、トラブルの相手などが挙げられます。


新築に住み出したばかりなのに発見されたケースや、盗聴されているかもしれないと相談し、親身に聞いてくれていた相談相手が仕掛た本人だったというケースもありました。


設置増加数を考えると、もはや他人事ではない時代になってしまったのかもしれません。

設置はしなくとも盗聴波を拾い、盗聴するだけというマニアも多いそうですが、それは被害を受けている側にすると二次被害、三次被害と広がるばかりになってしまいます。


インターネットの検索エンジンを使えば、専用掲示板などが簡単に見つかり、◯◯県◯◯市◯◯で周波数△△△を拾うと若い女性と子供の声が聞こえる…等の情報交換が行われています。


いつ、誰に聞かれているか判らないと思うと、気分の良いものではありません。

盗聴器の捜索は盗聴電波を受信できる専用機械を用いて、ほとんどの場合は数十分から1時間ほどで終了します。

これから暮らす新居や、普段から気になっている部屋など、不安解消のためのお手伝いをさせて頂きます。

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